ケーススタディ「ガソリンスタンド土地売却に伴う油汚染土壌対策」-2　ＮＰＯ法人新潟土壌情報センター

２．	土壌汚染の調査と分析

２－１

資料等の調査

　既存資料から汚染物質、汚染範囲などを推定し、調査項目、調査位置を決定します。

資料等調査項目

＜１＞	土地閉鎖登記簿謄本および建物閉鎖登記簿謄本　→　過去に有害物質を取り扱った事業履歴があったかを確認
＜２＞	事業所の使用原料や入荷・販売量　→　汚染原因物質の推定
＜３＞	地下タンク位置、配管図、排水溝図　→　汚染範囲、汚染経路の推定
＜４＞	既存ボーリング調査柱状図　→　当該地の土質、地下水位の確認
＜５＞	従業者への聞き取り調査　→　有害物質の取り扱い、廃棄物の発生・管理状況の確認
＜６＞	住宅地図、航空写真等　→　周辺施設からの汚染拡散の可能性
＜７＞	現地踏査　→　現地の状況確認（土壌の汚れ、植生、廃棄物投棄の形跡）

資料等調査結果

＜１＞	ガソリンスタンド以前に有害物質を使用した事業履歴はない。
＜２＞	汚染物質は事業経歴および過去の同種事業所からの汚染判明事例からガソリン、軽油、および潤滑油（成分としてベンゼン、エチルベンゼン、トルエン、キシレン）鉛、カドミウム、砒素が想定される。
＜３＞	土質は粘土混じり砂質土からなり、液状物質の浸透性が高い。地下水位はＧ . Ｌ＝－４ｍである。油類は水よりも比重が軽いため、土壌汚染はＧ . Ｌ＝－４ｍまでの範囲と推定される。
＜４＞	周辺に有害物質使用特定施設は確認されない。
＜５＞	オイル交換等で発生した廃油は作業ピット裏側に保管。漏出の形跡がある。

２－２

概況調査

　資料等調査結果に基づき概況調査を計画します。概況調査では汚染の平面的な広がりの把握を目的とします。

調査計画

＜１＞

調査範囲：
資料等調査結果に基づき設定。（図２）敷地全体を５ｍ×５ｍに区画し、その区画内で調査を実施する。汚染が確認された範囲を１ｍ×１ｍ区画して調査を行い汚染範囲の絞込みを行う。

＜２＞

調査方法：

ａ）土壌表層ガス調査
揮発性の高い油分（ガソリン、軽油）を対象とする。
　ガス化した成分を現地でガスモニターによる分析。

ｂ）簡易ボーリング調査
　重金属類および揮発性の低い油類（潤滑油等）を対象とする。
　地表から５０cmまでの深さまでの土壌を採取し、重金属類の溶出試験および油分含有量試験を行う。

平面的汚染分布を把握

２－３

詳細調査

　対策計画を策定するために、概況調査で明らかとなった汚染の深さを調査します。

詳細調査計画

＜１＞	調査位置概況調査で確定した汚染範囲の中で、最も汚染濃度が濃い位置とする。
＜２＞	調査深度現地分析においてガス濃度が検出されなくなるまでとする。確認は現地分析と採取試料の油膜・油臭の有無で確認する。
＜３＞	試料採取試料採取はケーシングを用いたロータリー式ボーリングマシンを用いる。
＜４＞	現地分析ガスモニターを使用する。
＜５＞	室内分析 50ｃｍ毎に試料を採取し、重金属類の溶出試験および油分含有量試験を行う。

汚染範囲、汚染土量、汚染濃度の把握

詳細調査結果

対策の検討

ＮＰＯ法人 新潟土壌情報センター（ＮＳＩセンター）は、新潟県における土壌汚染による環境問題を解決します。