NPO法人
新潟土壌情報センター |
事務局
〒950-0948
新潟市中央区女池南2丁目4番17号
株式会社村尾技建 環境技術部内
TEL 025−284−6100
FAX 025−283−0368
e-mail nsi-info@nsic.or.jp
|
|
|
|
|
※ ここで解決しない疑問等がございましたら、お気軽にご相談ください。
|
A |
土壌汚染状況を調べる方法として、一般的には以下の手順に従っていくことになります。
資料等調査
以下の項目が挙げられます。
<1> 土地履歴
不動産登記資料等で、過去の土地・建物の履歴を調べる。
<2> 地図情報(経年変化)
古い地形情報、地質情報、航空写真等で調べる。
<3> 事業内容の調査
原材料や薬品類がどの位置で、どの程度の量が、どのように取り扱われたかを聞き取り、又は資料等調査する。
<4> 地盤情報対象地周辺の地形・地質、既存ボーリング等の地質データからの
地盤情報収集
汚染の可能性がある場合には、表土調査などの概況調査が必要となります。
概況調査
土壌・地下水汚染の有無の検討、土壌汚染の平面的な広がりの把握が概況調査の実施目的です。
これには、表層土壌調査と、表層ガス調査があります。
<1> 表層土壌調査
重金属・農薬等を対象とする調査では表層土壌の採取と測定が基本となります。
揮発性有機化合物(VOC)を対象とする調査については、土壌ガス調査によって、表層土壌の間隙ガス中の汚染物質濃度を測定し、これにより対象地における土壌汚染発生の可能性の有無の評価および表層土壌ガスの平面分布の把握を行うこととなります。
なぜなら、揮発性有機化合物については、その物性ゆえ、地表部よりも地下深部に浸透しやすい性質があるため、表土を対象とした調査ではその存在を適切に把握できない可能性があります。
そのため、高い揮発性を利用して、地下深部にあっても地表部でガスとして検出し、その存在を確認することとしています。
特定有害物質の種類 |
第一種特定有害物質
(揮発性有機化合物) |
第二種特定有害物質
(重金属等) |
第三種特定有害物質
(農薬等) |
試
料
採
取
の
考 |
汚染のおそれが
ある土地 |
全部対象区画内の1地点
(10m格子内の1地点) |
全部対象区画内の1地点(10m格子内の1地点) |
全部対象区画内の1地点(10m格子内の1地点) |
汚染のおそれが
少ない土地 |
30m格子内の1地点 |
30m格子内の一部対象区画で複数地点均等混合 |
30m格子内の一部対象区画で複数地点均等混合 |
汚染のおそれが
ない土地 |
調査の必要なし |
調査の必要なし |
調査の必要なし |
調査方法 |
土壌ガス調査
↓
深層部土壌溶出量調査 |
表層部土壌溶出量調査表層部土壌含有量調査 |
表層部土壌溶出量調査 |
|
● 試料採取の方法
(1) 重金属・農薬等
表層(地表から深さ5cm)の土壌、およびその直下から45cm下の間の土壌を深さ方向に均等に採取し、それらの同量を均等に混合して1試料とします。
中小礫・木片等の異物を可能な限り除去し、ビニール袋又はガラス瓶へ採取します。
(2) 揮発性有機化合物
表層より概ね1mの地中で土壌ガスを採取します。土壌ガス採取の方法としては、
詳細調査
概況調査により土壌・地下水汚染の発生が明らかとなった場合、あるいはそのおそれが高い場合には、詳細調査を実施し、土壌・地下水汚染発生の有無の確認、浄化対策の必要性の検討、対策範囲の設定のために行います。
調査はボーリング等による鉛直汚染調査を主体とし、帯水層別の地下水濃度の測定、水文地質構造や水理特性の検討などを行います。
|
|
|
|
|